「なぜ、医師は不動産投資が向いていると言われているのか？」
「株式投資やサイドビジネスではダメなのか？」

など、医師が不動産投資に向いている理由について、詳しく知りたいと考える方は多いでしょう。不動産投資は節税効果が期待でき、生命保険代わりにもなる上に長期的な収入源として運用できることが魅力です。

医師が不動産投資に向いていると言われる理由は、大きく2つあります。
1つは、「融資を受けやすい」、もう1つが「運用を委託できる」ことです。

今回はこの2つの理由について詳しく紹介いたします。
資産運用を検討している医師の方は、ぜひご覧ください。

医師は、金融機関からの信頼・評価が高い職業なので、融資の審査が通りやすいのです。
さらに高収入が安定的に見込めるため、物件価格の100%を融資する金融機関もあります。

「かぼちゃの馬車問題」や「スルガ銀行不正融資問題」で、不動産投資ローンの審査は厳しくなりましたが、医師であれば、高額な資金でも融資を受けることは可能です。
不動産投資ローンでは、「個人の属性」と「物件の収益性・価値」が審査ポイントになりますが、医師は個人の属性が高いため、審査が通りうえ、金利も優遇されます。

不動産投資ローンの審査ポイント

不動産投資ローンの具体的な審査ポイントは、次の通りです。

●物件の担保価値・収益性

不動産投資ローンの返済原資は物件の家賃収入です。そのため、物件にどれくらい収益性があるのかを審査ポイントにしています。
また、家賃収入で返済できなくなった場合は、物件を売却してローン返済に充てるため、物件の担保価値も重視されます。
つまり、物件の担保価値や収益性が高いほど、審査が通りやすくなります。

●自己資金

自己資金が多いほど、金融機関からの評価は高くなります。自己資金が少ない場合は、空室になった時に資金繰りが悪化して、資金ショートを起こすリスクが高いためです。

「投資用不動産向け融資に関するアンケート調査結果（2019年金融庁）」によると、「全ての案件～1/3以上の案件で頭金の投入を求めている」と回答した銀行は9割近くありました。
つまり、自己資金が多いほど金融機関からの評価は高くなります。

●年収

年収も個人属性に関する評価ポイントです。
年収が高い人の方が、それに応じて評価は高くなります。

それは空室で家賃収入が止まってもローン返済が滞らないため。医師は高収入なので、高い評価を得ることができます。

●勤務先情報

勤務先によっても評価は変わります。医師や弁護士などの専門職は高い評価を得ることができます。また、大手企業や公務員も同様です。
社会的信用が高いと判断され、収入も安定しているので審査が通りやすくなります。その中でも医師の方は特に優遇されています。

●勤続年数

勤続年数についてもチェックされます。勤続年数が長いほど、社会的信用が高いと判断されます。会社員や公務員は勤続年数が1年〜2年未満など短い場合は評価が下がり、審査が通らない可能性があります。
しかし、医師は勤務1年目からローン審査が通ります。
このように、個人の属性や物件の担保価値・収益性によって審査されます。
ただし、金融機関によって審査基準が異なるため、事前に申込条件を確認することが大事です。

医師が不動産投資に向いている理由が、本業が忙しくても運用を委託できるためです。
医師不足もあり、医師の仕事は激務です。急患対応もあるため、まとまった休みがないケースも珍しくありません。

そうすると株式投資やFX、飲食店などのサイドビジネスを始めたいと考えても手が回らないでしょう。
株式投資やFXなどをすれば、チャートを見てテクニカル分析やファンダメンタルズ分析が必要ですし、売買タイミングを逃さないように定期的なチェックが重要です。
サイドビジネスについても、まったくノータッチというわけにはいきません。

そのため、これらの方法で投資や副業をしても、本業に影響が出てしまいます。
また、投資や副業も良い結果が出ることはないでしょう。

不動産投資であれば本業に影響が出ない

不動産投資であれば、運用を委託できるため、ほぼノータッチで運用することが可能です。
不動産投資の管理方法には、以下2種類があります。

・自分で管理する
・業者に委託する

それぞれのメリット・デメリットは次の通りです。

●自分で管理する

「メリット」
・コストがかからない
・入居者と直接やり取りできる

「デメリット」
・本業に影響が出る

●業者に委託する

「メリット」
・本業に影響が出ない

「デメリット」
・コストがかかる

管理会社に委託をすれば、入居・退去手続きや家賃回収、クレーム対応など、さまざまな管理業務を業者に任せることができます。
管理委託手数料として、毎月1,000円程度を支払うことになりますが本業への影響を出さずに運用することが可能です。
管理会社からのメールやレポートを見たり、定期的に連絡を取るだけでいいため、医師の仕事に専念しながら資産形成ができます。

このように、本業への影響がほとんどありません。

不動産投資であれば、物件の転用も可能です。
自分でセカンドハウスとして利用することもできますし、家族が一人暮らしをするときに、その住居として利用するなどの活用法が考えられます。
もちろん一時的に自己使用して、再度賃貸に転用することもできるので、柔軟な運用が可能です。

賃貸だけでなく売却もできる

転用とは異なりますが、賃貸に出し続けるのではなく、売却することも可能です。
資産価値が上がった場合などに、売却をしてまとまったお金を得ることもできます。立地が良い物件であれば、相応の金額で売却ができるでしょう。

節税対策にもなる

ワンルームマンションを購入すれば、節税効果があります。
それは給与所得と不動産所得は損益通算できる点です。

不動産所得は購入初年や2年目は不動産取得税や登録免許税などの税金が課税され、単年では赤字になりがちです。
その赤字を給与所得と合算すれば、給与所得から天引きされた所得税や住民税の還付を受けられます。

また不動産を購入すれば減価償却というお金の支出のない経費を計上できます。
減価償却費があれば手元にお金が残る黒字の状態でも、帳簿上は赤字にすることが出来ます。
収入の高い医師の方ほど、特に大きな節税メリットがあるのです。

今回は、医師が不動産投資に向いていると言われる理由について、紹介いたしました。
医師であれば審査が通りやすく、本業にも影響が出ないため、不動産投資はおすすめです。

また、赤字所得が出た場合は他の所得と合算して、節税することもできます。

不動産投資ローンには団体信用生命保険が付いているため、万が一の際は家族にローンがない物件を残すことができます。
ワンルームマンション、1棟アパート、1棟マンションと、さまざまな物件がありますので、早速、不動産会社に相談をして進めていきましょう。
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